初めての妊娠の場合、どんな手続きをしなければならないのかわからないと戸惑うかもしれません。

ここでは、妊娠したことが分かったら提出する妊娠届とは何か、いつどこに提出するのかについてお話していきます。

妊娠初期に提出する妊娠届って何？

医療機関で妊娠の診断を受けた後、まず提出しなければならないものに妊娠届があります。ここでは、妊娠届についてご説明していきます。

妊娠届とは

妊娠届とは、妊娠が分かったら地方自治体の妊娠届受付窓口へ提出するものです。

妊娠届に記載する項目の中に、出産予定日がありますので、必ず医療機関で妊娠の診断と予定日を算出してもらってから提出する必要があります。

妊娠届はどこでもらうもの？

それでは、妊娠届はどこで入手すればよいのでしょうか。

産婦人科などの医療機関

産婦人科で妊娠検査を行い、妊娠の診断を受けると、お会計時に妊娠届がもらえることが多いです。

産婦人科でもらう妊娠届は、すでに出産予定日などの必要事項の記入がされている場合がありますので、空欄になっている部分を追加記入しましょう。

市区町村の役所

産婦人科以外にも、お住まいの市区町村の窓口でも発行してもらうことができます。

また、お住まいの地方自治体のホームページでもダウンロード可能な場合があります。

ただし、出産予定日を記載する欄がありますので、産婦人科などの医療機関で診察を受け、出産予定日を確認する事が必要です。

妊娠届を発行してもらえる時期

妊娠届は産婦人科では妊娠8週～発行してもらえることが多いです。

これは、はじめて赤ちゃんの心拍が確認される時期です。

市区町村では窓口が開いている日であれば、いつでも用紙を受け取ることができますし、

最近では市区町村のホームページから24時間ダウンロード可能な場合もあります。

妊娠届の提出方法

ここでは、妊娠届をどのように提出するのかについてご説明していきます。

妊娠届には何を記入する？

妊娠届に記載する内容は、

1. 妊婦氏名・夫氏名
2. 妊婦・夫の生年月日
3. 妊婦・夫の職業
4. 妊婦住所
5. 妊婦電話番号
6. 出産予定日
7. 過去の出産回数
8. 医療機関名
9. 保険の種類
10. マイナンバー
11. その他、妊婦生活習慣についてのアンケート

などです。

市区町村によって、多少内容が異なります。

妊娠届はいつどこに提出する？

現在お住まいの市区町村の妊娠届提出窓口、もしくは保健センターなどへ提出します。

最近ではオンライン申請に対応している市区町村もあります。

また、妊娠届を提出した際に、母子手帳や妊娠健診の補助券が渡されます。

その他、妊婦さんや乳幼児向けの補助が受けられる場合がありますので、

妊娠が分かり次第、体調の様子を見ながら早めに提出されることをおすすめします。

地方自治体のホームページに案内があることが多いので、確認してみましょう。

妊娠届の提出時、必要なものは？

妊娠届の提出時に必要になるものは、

1. 妊娠届
2. 本人確認書類
3. 個人番号確認書類
4. 委任状・代理人の本人確認書類（本人が提出しに行けない場合）

などです。

市区町村によって、多少変わりますので、心配な場合には予め担当窓口で確認しましょう。

妊娠届の書き方

妊娠届を記入する際に、どのように書いてよいか迷う項目についてご説明します。

職業欄

職業欄については、どこまで詳細に記載すればよいのか迷う場合があるかもしれません。

受理する窓口によって、多少違いはあるかもしれませんが、アルバイト・パートなどは、そのまま記載しても問題ない場合が多いです。

また、専業主婦の場合は主婦もしくは無職のどちらでも大丈夫な場合が多いです。

気になる人は、空欄のまま提出窓口に持っていき、確認してから記入しても問題ありません。

妊婦の氏名欄

入籍している場合には、入籍後の氏名を記入しましょう。

もし、これから入籍予定で、苗字が変わる場合には、窓口で確認してから記入したほうが良いです。

これは、妊娠届を提出する際に受け取る母子手帳の氏名と妊娠届を同じ苗字で記載しなければならない場合があるためです。

母子手帳は子供が大人になるまで使用するものなので、窓口の担当者に確認してから妊娠届の氏名欄は記入しましょう。

場合によっては、あとから修正できるように、鉛筆やシールで氏名を書いてくれる場合があります。

妊娠届を提出するともらえるもの

妊娠届を提出した際に、市区町村からもらうものをご紹介いたします。

母子健康手帳

お住まいの市区町村へ妊娠届を提出すると、受け取ることができるのが母子健康手帳です。

母子健康手帳は、妊娠中に受けた定期検診の記録や出産の様子、生まれた赤ちゃんの健診結果や予防接種について記録する大切なものです。

妊娠中に何かあった場合には、かかりつけ医以外を緊急で受診しても、この手帳を確認することで妊娠の経過を把握することができます。

妊婦健診時やちょっとした外出、旅行に至るまで、母子健康手帳は必ず持ち歩くようにしましょう。

紛失時は再発行可能ですが、それまでの記録は白紙になるため、紛失前の記録を見返すことができなくなってしまいます。

子供の予防接種の記録は大人になってからも確認することがあるので、無くさないように大切に保管しましょう。

妊婦健康診査の補助券

母子健康手帳とともにお住まいの市区町村からもらえるのが妊婦健康診査の補助券です。

この補助券を妊婦健診時に医療機関に提出すると、妊婦健診費を公費で補助してもらうことができます。

補助してもらえる金額や、補助券の枚数は市区町村ごとに異なるため、枚数や金額が足りない場合には不足分の健診費用は自費になります。

この補助券は、自治体周辺の医療機関のみで使える場合が多く、里帰りで遠方で出産する場合には、健診時自費で精算し、後日お住まいの市区町村で申請手続きをすることで還付されることが多いので、確認してみましょう。

その他

母子健康手帳と妊婦健康診査の補助券以外にも、各市区町村で行っている支援サービスや、おむつ・ミルクの試供品を配布しているところもあります。

自治体で行っている母親学級や両親学級など日程が書かれたものが配布されることもあります。

妊娠届を出した後は出産にむけてどんなことをする？

初めて妊娠した人にとっては、妊娠届を提出したあと、どんなことをすればいいのか不安になることもあるかもしれません。

ここからは、妊娠届を提出してから出産までに考えておきたいことについてご紹介いたします。

里帰り出産はする？

実家が遠方にある場合には、里帰り出産をして、出産や育児をサポートしてくれる両親がいると安心ですよね。家事や育児を手伝ってもらえる、両親と孫がたくさん触れ合えるなどのメリットがありますが、パパと離れる、里帰り時は長距離で移動する必要があるなどのデメリットもあります。

家族や両親と相談し、安心して赤ちゃんを迎えられる環境を作ることが大切です。

また、出産後に里帰りする、両親に自宅へ手伝いに来てもらうなどの選択肢もありますので、自身と家族にあった方法を考えていくといいでしょう。

どこの医療機関で出産する？

妊娠していることがわかったら、出産する場所を選びます。

出産できる場所もいろいろ選択肢がありますので、家族で話し合って決めましょう。

大学病院・周産期センター

医療技術、設備、スタッフが充実しているため、緊急時の対応がしやすいのが最大のメリットです。

早産で生まれた場合に対応してもらえる新生児特定集中治療室（NICU）がある病院がたくさんあります。

ただし、健診に時間がかかることが多く、大学病院では研修生が立ち会うこともあります。

総合病院

産婦人科以外の科もあるため、持病がある妊婦さんは産科と他科が連携して健康管理をしてくれるので安心です。

小児科がある病院では、赤ちゃんにトラブルがあった場合にもスムーズに対応してもらえます。

ただし、複数の産科医師がいるため、お産のときにどの医師が対応してくれるかは分かりません。

産科専門病院・診療所

妊娠中から産後まで１人の医師が診察することが多いので、信頼関係を築きやすいのがメリットです。

個人病院は病室や食事が充実している場合が多く、マタニティ教室などを開催している病院もあります。

緊急時の帝王切開に対応していない病院が多く、緊急時には総合病院に緊急搬送される場合があります。

助産院

助産師から妊娠中の生活やお産への細やかな指導があるのが助産院です。

出産はアットホームな雰囲気の中でリラックスできるのがメリットです。

助産院は医療処置ができないので、リスクのあるお産はできません。

トラブルが生じた場合には、連携病院への転院が必要になります。

出産や育児に必要になるものは何？

出産や育児に必要なものを考えておくようにしましょう。

つわりが落ち着いて、お腹が大きく動きにくくなる前に必要なものを買いに行けるようにリストアップしておくと買い忘れを防ぐことができます。

出産・育児用品はインターネットで購入できるものも多いので、時間に余裕を持って準備しておきましょう。

まとめ

妊娠届を提出すると、母子手帳・妊婦健診補助券・各市区町村からの母親教室の案内などを受け取ることができます。

妊娠初期は、妊婦健診での検査も多く妊婦健診の費用も高額になることがありますので、妊娠していることがわかったらできる限り早く妊娠届を提出するのがおすすめです。